合宿免許の交通費はどこまで出るの？支給条件と賢い選び方

「合宿免許の交通費って、どこまで出るの？ 全額支給？自己負担？ 結構遠いから気になる・・・」

合宿免許の教習所は、お住まいの場所から遠く離れているところにあるので、往復の交通費が気になるところですよね。
合宿免許では、各教習所や各プランによって交通費の支給内容もそれぞれ異なっています。
費用を抑えるためには、それぞれプランごとに交通費の支給内容もチェックしたいところですよね。
この記事では、合宿免許の交通費支給について、支給内容や条件などを解説し、賢いプラン選びについてお伝えしていきます。
ぜひ最後まで読んで、参考にしてくださいね。

1.合宿免許の交通費 支給パターンと対象条件

■合宿免許の交通費支給とは?

合宿免許は、運転免許を取得するために、自宅から遠く離れた教習所で宿泊しながら教習を受けるシステムです。
そこで遠方から参加される教習生のために、教習所側が往復の交通費を少しでも負担しようというのが、この「交通費の支給」です。
ただ、この交通費の支給は、各教習所がそれぞれのプラン内で独自に設定しているものなので、教習所によって支給内容や対象となる条件などが異なっています。
したがって、ここでは多くの教習所が提供している主な交通費の支給パターンとその対象条件について解説します。

◎全額支給

自宅から教習所までの往復にかかった交通費が全額支給されるという最も手厚いパターン。
ただし、この全額支給パターンには、「教習所が指定する公共交通機関とルートを利用した場合に限る」という
条件が付くことがほとんどです。
同じ教習所までの道のりでも、陸・海・空さまざまな経路があるので、それらすべてを対象とするものではなく、各
教習所が定める交通機関とルートを利用する場合に限り、交通費を全額支給するというものです。

◎上限付き支給

支給される額に上限が設定されていて、その上限を超えた分については自己負担になるパターン。
たとえば、上限額が 20,000 円に設定されている場合、実際にかかった交通費が 25,000 円なら、支給されるのは 20,000 円までで、超過した残りの 5,000 円は自己負担になります。
また、実際にかかった交通費が 18,000 円の場合は、限度額内なので満額の 18,000 円が支給されます。
いつでも 20,000 円が支給されるわけではありません。

◎一律支給

一律支給とは、実際の交通費がいくらであろうと一律の額が支給されるというものです。
一律支給額 10,000 円なら、実際にかかった交通費が 5,000 円でも 15,000 円でも、支給される額は変わらず 10,000 円です。
このパターンは、指定ルートも計算も必要なくて分かりやすいのですが、実際にかかる交通費が支給額を大きく上回る場合には自己負担が大きくなるので注意が必要です。

◎支給なし（全額自己負担）

交通費支給なしは、文字通り支給額が 0 円で、交通費はすべて自己負担になるというものです。
しかし、この交通費が「支給なし」のプランに限って、プラン料金そのものが格安になっているケースが多く、たとえ交通費の全額を自己負担したとしても、支払う総額がほかのプランよりお安くなることがめずらしくありません。
すべてがすべてとは限りませんが、じつは見逃せないポイントだったりするのです。
このように交通費が「支給なし」でも、プラン自体の料金を注意深く確認することが大切です。

2.交通費の支給条件に注意しよう

合宿免許の交通費支給パターンには、いくつかの種類があることが分かりましたが、支給を受けるには、ぞれぞれの支給条件をクリアする必要があります。
ここでは、よく設定されている主な支給条件について解説します。

条件① 領収書の提出

合宿免許の交通費支給を受ける際の条件として、最も基本的なものが「領収書の提出」です。
ほとんどの教習所では、交通費支給の必須条件として、乗車券（旅客券）を購入したことを証明する領収書の提出が求められます。
今の時代、スマホ決済のスクリーンショットや IC カードの利用履歴でもよいのでは？と思われるかもしれませんが、さまざまな不正を防ぐためにも、適正に処理するためにも、多くの教習所では正式な領収書以外は認めていません。
むしろ、デジタル時代だからこそ、自動券売機などでの領収書の発行が簡単になっています。
また、インターネット予約で購入した場合でも、領収書を簡単にプリントアウトできるようになっていますので、提出する際には、あらかじめ準備しておきましょう。

条件➁ 出発地点が「住民票住所 or 現住所」なのか

交通費を計算する際に見落としがちなのが「出発地点」の定義について。
教習所によって、出発地点（自宅）を「住民票に登録されている住所」とする場合と、今実際に住んでいる「現住所」とする場合の 2 種類の定義があります。
もちろん、出発地点が異なれば、交通費も大きく違ってきます。
たとえば、実家が大阪府（住民票に登録の住所）にあり、現在は東京都内在住（現住所）の方が、福岡県にある合宿免許の教習所へ行く場合。
仮に教習所からの条件が「住民票に登録の住所」を出発点として交通費を計算すると規定されていたとすると、実際には東京↔福岡間を移動しているのに、交通費の計算上では大阪↔福岡間分しか支給されなくなってしまいます。
このように、場合によっては、教習生にとって結構大きな痛手になってしまうことも有り得ますので、出発地点についてはしっかり確認するようにしましょう。

条件➂ 指定ルートの有無

多くの教習所が交通費支給の条件として「指定ルート」を設定しています。
これは教習所側が、教習生に対して利用する公共交通機関や経路といったルートを指定するというものです。
言い換えると、指定ルートを利用しなければ、交通費支給の対象から外れてしまうということです。
ただし、指定ルートには「必須ルート」と「推奨ルート」の２種類があり、注意が必要です。
必須ルートは、必ず利用しなければならないルートで、たとえば「新幹線 A 駅下車後、B 駅～C 駅間は JR を利用すること」などと公共交通機関と区間を明確に指定され、ほかの交通機関や別経路を使えば、交通費支給の条件外になります。
一方、推奨ルートは、「おすすめ程度」の参考ルートで、ほかのルートを利用しても、支給条件から外れるというものではなく、かかった交通費が同等額であれば、問題なく支給されることがほとんどです。

3.交通費が支給されるプランの選び方と注意点

合宿免許の交通費支給について、支給のパターンや対象条件、注意すべき支給条件について解説してきました。
ここでは、交通費支給があるプランの選び方と注意点を解説します。

◎選び方のコツ｜支払い総額で選ぶこと！

交通費支給があるプランを探していると、ついついプラン料金そのものへの注意が疎かになることがあります。
じつは合宿免許のプランの傾向として、交通費支給がないものに限ってプラン料金が格安になっているケースがめずらしくありません。
そのため、交通費支給がないプランの方が、交通費の支給があるプランより、支払う総額が安くなることが少なくないのです。
少しでも費用を抑えようと、交通費の支給パターンをチェックするのも大切ですが、「交通費支給なし」の格安プランにもしっかり目を配ることも忘れないようにしましょう。

◆交通費支給に関する注意点

① 交通手段の手配は、自己責任で！

教習所までの交通手段の手配は、教習生自身が自己責任で行う必要があります。
もし満席や手違いで乗車予約が取れず、結果として合宿免許への参加をキャンセルすることになったとしても、すべて自己責任になります。そして、その場合はキャンセル料も発生してしまいます。

➁ 帰りの予約は、卒業が確定してから！

往復割引を利用するために、あらかじめ往復チケットの予約を取りたいという気持ちはよくわかります。
しかし、合宿免許の場合はやめておきましょう。
なぜなら、教習中に筆記試験や技能検定に落ちたり、体調不良で欠席をしたりして、必ず当初の予定通りの日程で帰路に就くことができるとは限らないからです。
これは誰にでも起きうることで、もしそうなれば、せっかく往復チケットを予約していても、無駄になってしまいます。
したがって、合宿免許では、卒業検定に合格し、卒業日が確定してから、帰りの交通手段の手配をすることを推奨しています。

➂ 交通費の支給は、卒業するタイミングで現金支給されます！

合宿免許の交通費支給は、卒業するときに往復分の交通費が現金支給されるのが一般的です。
卒業することが支給条件でもあるため、途中退校する場合には、交通費は支給されません。
したがって、教習生は、あらかじめ「行き」の交通費を立て替え払いしておき、卒業するタイミングで規定に基づいて往復分の交通費を現金で受け取るという流れになります。

4.交通費の支給額にこだわらず、支払い総額で選ぶことがコツ！

今回は、合宿免許の交通費支給について、支給パターンや対象条件、注意すべき支給条件などを解説し、プラン選びのコツについてお伝えしてきました。

合宿免許では、交通費支給があるプランをチェックする際、交通費の支給額だけを見るのではなく、プラン料金そのものを含めた「支払い総額」で判断することが、賢い選び方です。

どうしても「交通費の全額支給」に目が行きがちですが、じつは「交通費支給なし」の格安料金プランの方が、支払い総額が安くなることもめずらしくありません。

合宿免許の交通費支給やプラン料金は、各教習所が独自に設定しているので、料金体系はさまざまです。
したがって、今回ご紹介した支給内容や注意点を参考にして、交通費の支給額にこだわることなく、「支払い総額」でプ
ランを選ぶことをオススメします。